結婚したら保険を見直すべきか？共稼ぎ夫婦の考え方

「結婚したら保険を見直すべき」とよく言われます。しかし共稼ぎで子どもがいない段階では、保険ニーズが大きく変わらないケースも少なくありません。何が変わって、何が変わらないのかを整理してみましょう。

結婚で変わること・変わらないこと

結婚は確かにライフステージの変化です。しかし保険の必要性は「誰が、何のリスクに備えるか」で決まります。結婚によってその答えがどう変わるかを考えましょう。

変わること

変わらないこと（共稼ぎ・子なしの場合）

死亡保障の必要性は「自分が亡くなったとき、経済的に困る人がいるかどうか」で決まります。

共稼ぎで子どもがいない夫婦の場合、片方が亡くなっても、もう片方は自分の収入で生活を続けられるケースが多いです。遺族年金（国民年金・厚生年金）も一定額受け取れます。

もちろん「相手の収入だけでは住宅ローンの返済が難しい」「生活水準を大きく落としたくない」という場合は死亡保障を検討する理由になります。ただし、「結婚したから自動的に死亡保障が必要」というわけではありません。

保険の受取人が「父」「母」のままになっていることがあります。結婚後は配偶者に変更するのが自然です。変更手続きは保険会社の窓口・電話・アプリなどで対応できます。

共稼ぎでも、育児・介護などで一方が働けなくなるリスクがあります。特に会社員の場合、傷病手当金（最大18ヶ月・月収の約2/3）でカバーできる部分を確認した上で、追加の就業不能保険が必要かどうかを判断しましょう。

結婚前に個別に入っていた保険が、合算すると保険料が重い場合があります。重複している保障がないか確認するよい機会です。

結婚そのものより、子どもが生まれたときが保険の最大の見直しタイミングです。子どもが生まれると「自分に万が一のことがあったときに経済的に困る人」が明確に生まれ、死亡保障の必要性が急上昇します。

「結婚したから保険を見直す」より「子どもが生まれたら必ず見直す」という意識の方が実態に合っています。出産後の保険見直しについては「子どもが生まれたら保険を見直すべきか」で詳しく解説しています。

まとめ

結婚後の保険見直しで最優先は「受取人の変更」です。共稼ぎ・子なしの段階では死亡保障の優先度はまだ低いケースが多い。本当の保険ニーズの転換点は、子どもが生まれたタイミングです。

結婚後の状況（働き方・家族構成）を入力して、今の保険優先度を整理できます。