保険を解約してもいいか迷ったら確認する5つの問い

問い①：その保険でカバーしているリスクは、今の自分に存在するか？

保険はリスクに対する備えです。リスクが存在しなければ、保険は不要です。

確認すること：

• –死亡保障：扶養している家族がいるか？子どもが独立・配偶者が収入を持っていれば死亡保障の必要性は下がる
• –医療保険：入院した場合に自己資金で乗り越えられるか？（高額療養費制度で月8〜9万円が上限）
• –就業不能保険：傷病手当金（会社員）やそれに代わる収入補填が別にあるか？

リスク自体が消えているなら、解約してよい可能性が高い。

問い②：同じリスクを、他の保険や公的保障がすでにカバーしているか？

重複加入は最もよくある「無駄な保険料」の原因です。

よくある重複のパターン：

• –団信＋死亡保険：住宅ローンの団信で、死亡時はローンが完済される。生命保険の死亡保障と重複している部分がないか（→ 住宅ローンを組んだら保険はどう変わるか）
• –健康保険＋医療保険：公的健康保険の高額療養費制度で月の自己負担に上限があるにもかかわらず、民間医療保険でも手厚くカバーしている
• –就業不能保険＋傷病手当金：会社員が傷病手当金（最長1年6カ月）を受け取れるにもかかわらず、就業不能保険も契約している

重複している分は整理してよい。ただし「重複しているから解約」ではなく、「どちらを残すか」を判断する必要があります。

問い③：貯蓄でそのリスクに対応できるか？

保険は「自分では対応できない大きなリスク」をカバーするためのものです。貯蓄で対応できるリスクは、保険に入る必要がありません。

目安となる貯蓄額：

• –医療リスク：200〜300万円の貯蓄があれば、通常の入院（高額療養費制度を使った場合の自己負担）は対応可能
• –収入喪失リスク：6カ月分の生活費の緊急予備資金＋傷病手当金があれば、短期の就業不能はカバーできる

「もしものとき」に貯蓄から対応できる状況なら、保険は不要です。

問い④：解約した場合に、再加入できるか？

解約を考える保険が「今の健康状態でないと加入できないタイプ」の場合は慎重になる必要があります。

再加入が難しくなるケース：

• –持病・既往症がある場合：医療保険・生命保険に新規加入すると条件が付くか断られる
• –年齢が上がった場合：保険料が上がる（若いうちに加入した保険料の優位性が失われる）

逆に「いつでも同条件で再加入できる」ものは、解約リスクが低い。

特に慎重になるべき保険：

• –入院歴・手術歴がある人が加入中の医療保険（解約すると同条件では戻れない）
• –若い頃に加入した保険料が低い定期保険（再加入時に保険料が上がる）

問い⑤：解約返戻金はいくらで、今解約すると損か得か？

貯蓄性のある保険（終身保険・学資保険など）は、解約のタイミングによって返戻率が大きく変わります。

確認すること：

• –現時点の解約返戻金はいくらか（保険証券・保険会社への問い合わせで確認）
• –払込総額と比べて返戻率は何%か
• –払込完了後（返戻率が高い時期）まで待てるか

払込途中で解約すると元本割れするケースが多い。終身保険の「貯蓄性」は本当にお得か？で解説しているように、返戻率が低い時期の解約は損失が大きくなります。

ただし「このまま払い続けることで生じる機会損失（NISAなどへの投資機会の損失）」と比較したうえで判断することが重要です。損切りが合理的な場合もあります。

解約してよいケースのまとめ

以下のすべてに当てはまる場合は、解約を前向きに検討してよいでしょう。

• –カバーするリスクが今の状況に存在しない（子どもが独立した、ローンが完済したなど）
• –同じリスクを他の保障・貯蓄でカバーできている
• –健康状態・年齢を理由に再加入が難しい状況ではない
• –解約返戻金を考慮しても、継続のメリットが薄い

慎重になるべきケース

以下に当てはまる場合は、すぐに解約しないことを推奨します。

• –まだカバーすべきリスクが存在する（小さな子どもがいる、ローン残高が大きいなど）
• –持病・既往症があり、解約後に同条件で再加入できない
• –解約返戻率が著しく低い（払込総額の50%未満など）——もう少し待った方が損失が減る場合

保険の「よくある誤解」5つを整理するでも触れているように、「とりあえず解約」も「とりあえず継続」もどちらも正しくありません。5つの問いに答えてから判断しましょう。

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